GX2040ビジョンが導く
給湯と生活の未来

田辺GX（グリーン・トランスフォーメーション）2040ビジョンについて簡単に説明します。これは2050年カーボンニュートラル実現に向け、2040年を重要なマイルストーンと位置づけた政策です（下図参照）。

2050年のカーボンニュートラル実現には産業分野が重要である一方、国民生活に大きな影響を与えるのは「くらし」分野です。そのなかの家庭分野は、日本の最終エネルギー消費の約15%を占め、2030年までに2013年比66%の温暖化ガス削減目標が課されていました。

従来の目標を維持しつつ、さらに2040年に最大で81%まで削減することを目指して、さまざまな施策を打っていこうというのがGX2040ビジョンで掲げられた家庭分野にまつわる部分です。今以上に徹底した省エネルギーと再生可能エネルギーの活用が求められるようになります。

重要な論点がいくつかあります。第1に、2023年施行の改正省エネ法の流れをさらに加速させて、国のエネルギー政策が「省エネ」だけでなく「非化石転換」を明確にしたこと。 第2に、エネルギー政策と産業政策が一体化したことです。

GX2040ビジョンでは脱炭素化を経済成長の制約ではなく、成長の機会として捉えています。日本のヒートポンプ技術やハイブリッド給湯機を世界に展開していく。国際標準化戦略も含めて、産業競争力の強化と脱炭素化を同時に実現する方針です。

第3に「ウェルビーイング」です。GX2040ビジョンや2025年6月13日に閣議決定された経済財政運営と改革の基本方針（骨太方針） 2025では、脱炭素化を目指すに当たり、人々の生活のアップグレードやライフスタイルの転換をしていこうと言及されています。これはまさに、ウェルビーイングの向上なくしては語れないと私は考えています。カーボンニュートラル実現に向けてみんなで我慢しよう、ということでは経済もくらしも行き詰まってしまいます。脱炭素化するとともに、人々の健康や幸福、くらしの快適性を追求できる持続可能な仕組みを作っていこうとしています。

日本のエネルギーの85%は海外から輸入しているからこそ、徹底的に省エネするという方針は曲げてはいけない。ただしウェルビーイングと両立させようというのが新しいエネルギー政策の本質なのです。その中で重要になるのが「給湯」です。

GX2040ビジョンのもと、2027年度以降に適用される省エネ住宅の新たな認定基準であるGX ZEH※2では、35%の1次エネルギー消費量の削減が必要ですが、実現するには深掘りした対策が必要になります。

なぜなら、すでに多くの部分で省エネが進んでいるからです。 照明はLED化でこれ以上は下げられない。冷暖房も高効率エアコンが普及して、さらに住宅の断熱性能も大幅に向上した。換気も全熱交換器利用すればこれ以上の削減余地はわずか。家電はGX ZEHにおいては対象外。すると残るのは給湯しかないんです。そして給湯に関わる1次エネルギー消費量は、家庭部門のエネルギー消費の約3割を占めていますので、ここを省エネする意義は非常に大きいのです（図1）。

昔ならば「風呂を沸かさずシャワーで済ませろ」と言われたかもしれません。でも健康寿命の延伸を目指す国としては、やはりお風呂は欠かせません。ゆっくり湯船につかって疲れを取ることは、ウェルビーイングなくらしの1つだと思います。お湯は、日本人が快適にくらすために欠かせない文化として深く根付いています。この文化を守るためにも、省エネと非化石転換を両立させる必要があるんです。

戸建て住宅で新たなGX ZEH基準を満たすには高度エネルギーマネジメントと定置用蓄電池の導入が必須要件となります。さらに昼間の太陽光エネルギーを熱に変えられるハイブリッド給湯機などの機器を導入すれば、高価な蓄電池をアシストできます。

ガス給湯器も性能は大きく上がっています。例えば潜熱回収型のガス給湯器である「エコジョーズ」は給湯効率が95%と、従来型の約80％に比べて大幅に性能が向上しました。また、空気の熱を利用してより効率的にお湯を沸かすヒートポンプ式の「エコキュート」と呼ばれる給湯機は、2001年に初号機が出て累積1000万台を超えました。当初は安価な夜間電力を使用することを前提に作られており、冬の寒い日には給湯効率が低下したり「湯切れ」の不安からタンクが大きくなるなどの課題もありました。

そうしたなかで登場したのが、エコジョーズとヒートポンプ式の良いところを取り入れたハイブリッド給湯機です。2010 年にリンナイより発売され、2024年度には3万9000台で、前年度比36%増と出荷台数を伸ばしています。

普段は高効率のヒートポンプでお湯を沸かしてタンクに貯めますが、大量のお湯や高温のお湯が必要な時、いざという時にはガス給湯でバックアップできる。そのため、ヒートポンプとして最も効率の良い「45度前後のお湯を、その日のうちに使い切るだけの量を沸かす」という使い方ができるのです。結果的に使用するタンクも小さくて済みますし、 太陽光発電の余剰電力を有効利用できるのも強みです。

バックアップがあると、メインシステムで性能を徹底追求できます。

再エネ中心のエネルギー政策を考えたとき、こうした「万一に備えてバックアップを用意する」ことが世界中で重視されるようになっています。ドイツでは「暗い凪（日照がなく、風が吹かない状態）」が起きると再エネ電力価格が1キロワット時当たり1ユーロになることもあり、再エネ以外の電源が必要になります。例えばCCS、CCUS※3と呼ばれる「二酸化炭素を回収・貯留し、それを有効活用する技術」を取り入れながら、改めて火力発電や天然ガスを利用するなど、既存の技術を進化させてそれをバックアップに使う必要性が議論になっています。

なお温暖化が進み外気温が高くなるとヒートポンプの熱効率が上がります。太陽光発電の自家消費を考えると、電力だけではなく熱でもエネルギーを貯めるという考え方も大切です。

戸建て住宅の場合、新築では高効率給湯機の導入が進んでいますが、給湯器の市場ボリュームを考えると既築住宅への高効率給湯機の普及も重要な課題です（図2）。既築戸建てについては敷地面積が狭い住宅での給湯器の置き替えでハイブリッド給湯機がほかの給湯器と比較して有利になります。

難しいのが集合住宅です。新築の場合は住宅の価格が高騰しています。その中でわずかな延べ床面積を給湯機器で占有しても問題視されるようになっています。大きな機器を置く余裕などないというデベロッパーの声も聞きます。

そのため、集合住宅ではまずエコジョーズが現実的な解になりますが、近年ハイブリッド給湯システムのさらなる小型化が進んだことで、デベロッパーからの注目度は高まっています。さらなる普及のためには、ハイブリッド給湯機などの貯湯型給湯機を置ける場所を確保するための容積率緩和などを各自治体でさらに検討してもらう必要があるでしょう。

賃貸住宅では、高効率な給湯機器はなかなか導入されません。その最大の課題は、入居者メリットが見えにくいためアピールをしにくく、オーナーに投資インセンティブが働かないことです。家賃を光熱費込みにするなどの工夫と、入居者のウェルビーイングが高まることをオーナーが訴求できる仕組みが必要です。

日本の給湯技術、ヒートポンプ技術は世界トップレベルです。米国で一般的な電気貯湯式給湯器は、電気をそのまま熱に変えるため、効率は40％程度しかありません。日本の製品が圧倒的な性能であることが分かると思います。性能と快適性に優れ、生活に根ざした道具、つまりウェルビーイングを実現する技術は日本の得意分野なのですが、今後この技術を世界に売っていくためには国際標準化戦略が重要です。トイレの洗浄便座が今海外から注目されていますが、近年は粗悪な製品が出たため、日本を中心にその評価方法の標準を作り、品質の高さを担保してから売り出すことで市場を着実に広げている例もあります。

また、今後は安全保障上エネルギー自給率の向上は欠かせません。ホルムズ海峡が止まれば石油が来ませんし、液化天然ガスは保存が難しいため2週間くらいの備蓄が限度と言われています。資源の乏しい日本は、再エネの生産を増やしつつ、省エネを進め続けることができなければ生き残れません。

アイスランドではすでに水力と地熱でほぼ電力の100％をまかなっていますし、スウェーデンも、水力、風力、原子力で電力は自給されほぼ脱炭素化されています。日本も独自のエネルギー自給の道を見つける必要があるでしょう。その鍵となるのが、日本の給湯技術だと私は考えています。